全18区画 いよいよ最終分譲２邸！！床暖房・家具・カーテン・照明付！全18区画！ 【一戸建て】の設備・構造
- 新築一戸建て
- 売主・代理
情報提供日：2024年5月7日 次回更新予定日：情報提供日より8日以内
- 3290万円・3590万円
- 宮城県大崎市
- ＪＲ陸羽東線/古川 歩15分
(株)細田工務店東北支店
TEL：022-394-1232
設備仕様
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給湯器
全棟省エネ大賞受賞のハイブリッド給湯器を標準装備！冬場ｎ光熱費を抑えられます！
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床暖房
全棟に床暖房完備！ハイブリッド式なのでお財布にも安心です！
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キッチン
広々としたキッチンはビルトイン食洗器付！家事の負担を軽減できます！
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洗面所
広々とした収納たっぷりの洗面台はお子様も見えるように、お子様目線の位置にミラーが付いています。コンセントも2箇所完備しております！
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浴室
乾燥・送風・暖房機能付き。
カウンターは取り外してお掃除可能です。 -
トイレ
１F、２Fにトイレ完備。
暖房便座・温水ウォシュレット完備。
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TEL：022-394-1232
構造の特徴
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長期優良住宅認定
国の定めた8つの規定を満たした安心・快適な住まい。税制優遇も受けられます。
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住宅性能評価制度
お客様に安心して住んでいただける住まい、良質で快適な住まいをお届けするために、耐震等級「3」をはじめとした5つの項目で≪最高等級≫を取得。
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建物構造「２×４工法」
耐震性に優れていると言われるツーバイフォー住宅。
「永く安心してお住まいいただける住まい」をつくるために、一般的に定められている施工基準に加え、さらに細かく施工基準を設けて施工しています。 -
確かな安全を保証する 「35年保証システム」
建物の部位や設備に応じて最長10年の保証をしています。さらに10年ごとの定期点検（長期保証箇所）を行い、35年保証システム対応メンテナンス工事（有償）を当社の責任施工で実施させていただくことで、長期保証内容の保証期間を最長で25年間延長する「35年保証システム」を導入しています。
※別途、5年ごとの防蟻工事（有償）が必要になります。 -
ご連絡
お住まいに関する困ったことやお気づきの点を承ります。
些細な事でもお気軽にご連絡ください。 -
窓サッシ
国内最高レベルの断熱性を実現した樹脂＋Low-Eガラスを受注絶対窓数宮城県№１を表彰。
高い断熱性で夏涼しく、冬は暖かい省エネ住宅です。
最寄り駅の物件一覧
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TEL：022-394-1232
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。